ご挨拶
多様化する働き方や、トリプル改定に対応
現場の声を十分に反映できる協会運営を進める
会長 斉藤 正身
医療法人真正会 霞ヶ関南病院 理事長
このたびの定時総会で、3期目となる会長職を務めることになりました。
早いもので、会長をお引き受けしてから4年の歳月が経ちます。
この4年間は、共生社会(Social inclusion)の実現に向け、またわが国におけるリハビリテーション医療の発展に寄与すべく、多くの病院団体や職能団体との連携を強化しつつ走り抜けてきました。その道のりは決して平坦ではなく、とりわけ新型コロナウイルス感染症の蔓延による影響は甚大なものでした。
ただそのなかでも収穫があり、例を挙げれば、ICTを活用したリハビリテーションの提供や関係機関との連携にチャレンジしたことで、これまでにない提供手法を身に付けられたことや、BCP(事業継続計画)の策定が推奨されたことで、日頃からの「備え」を改めて考える機会になりました。
また、地震や豪雨災害が各地で頻発し、物資等の支援に加えて一般社団法人日本災害リハビリテーション支援協会(JRAT)にも協力してきました。医療機関や施設は、災害発生時にその地域における支援拠点を担うことが期待されており、これらも地域リハビリテーション活動の一環ととらえ、当協会として推進していきます。
今期は、地域リハビリテーション活動をさらに普及・前進させる「人財」を育成するため、「地域リハ塾2022」を開塾します。会員施設のスタッフで職種を問わず、どなたでも入塾いただけますので、次世代を担う多くの専門職にご参加いただければ幸いです。
一方で、全世代型社会保障構築会議の中間報告にある、多様化する働き方への対応として、「仕事と介護の両立支援」「障害者の就労移行支援」「治療と仕事の両立支援」などは当協会でも重要視しており、今後は委員会活動を通じて、議論や共有の場を多くもちたいと思います。さらには、2年後に迫った医療・介護・障害のトリプル改定への対応も必要となります。リハビリテーションがさまざまな場面で話題にのぼるようになってきましたが、本当の意味でのリハビリテーションが周知されていないのが現状です。多方面にもっと発信できるよう舵取りができればと考えます。
当協会がめざしている、「どのような病期やライフステージにおいても、リハビリテーションを提供する病院や施設が地域で躍動でき、そして共生社会(Socialinclusion)を実現する」ことに向けて、私たちはいつも前を向き、新たな時代に夢を描いてきましたし、それはこれからも続きます。会員の皆さまをはじめ、現場の声を十分に反映できる協会運営を進めたいと思いますので、これからも忌憚のないご意見やご要望をお寄せください。
これからもよろしくお願いします。