2022・2023年度挨拶文_副会長・常務理事

地域リハを活動の柱に
環境整備や共生社会の実現を

 

副会長 梅津 祐一

医療法人共和会 小倉リハビリテーション病院 病院長

 

 このたび、引き続き副会長を務めさせていただきます梅津と申します。どうぞよろしくお願い致します。

 栗原正紀名誉会長が会長に就任された2012年度に常務理事を拝命し、以降三役を務めており、斉藤正身会長に次ぐ古株となりました。その間、当協会への貢献は必ずしも十分とはいえず、大変申し訳なく思っておりますが、ご指名いただきましたので任務を全うすべく、がんばっていきたいと思っております。

 私どもの協会は「地域リハビリテーション」を活動の柱にしております。リハビリテーションを提供する病院・施設が地域で貢献できる環境整備や共生社会の実現に向けて協会の責務であると考えます。

 今日、超高齢化の勢いはとまらず、社会におけるリハビリテーションの重要性はますます増大しております。
 そのようなニーズの高まりのなか、リハビリテーションを提供する医療機関、事業所はサービスの質の向上のために努力していかなければなりません。
 いま地域に求められているものは、質の高い、人々に満足され、頼りにされるサービスであります。

 会員病院・施設を中心にリハビリテーションを提供する病院・事業所のサービスの質の向上に寄与していきたいと思います。

 

 

 

 

 

重症患者割合の見直しなど厳しい項目もあり
令和6年度のトリプル改定に向け尽力したい

副会長 近藤 国嗣

医療法人社団保健会 東京湾岸リハビリテーション病院 病院長

 

 本協会では、梅津副会長とともに診療・介護報酬を中心に担当させていただいております。

 令和3年度の介護報酬改定は、通所・訪問リハビリテーション事業におけるリハビリテーションマネジメントⅠの基本報酬化とあわせて、訪問リハビリテーションでの事業所医師の診療未実施時の減算幅の増額といった医師の関与の強化、さらに訪問リハビリテーションでの退院・退所直後3か月間での単位制限の緩和とリハビリテーションマネジメントABの増点など、リハビリテーション機能の強化が行われた改定でした。

 

 令和4年度診療報酬改定も、早期離床リハビリテーション加算の算定対象の拡大、透析時運動加算、回復期リハビリテーションを要する状態への急性発症した心大血管疾患の追加など、リハビリテーション医療の拡充が図られましたが、回復期リハビリテーション病棟での重症患者割合の見直しという厳しい項目もありました。

 

 令和6年度の診療報酬・介護報酬・障害福祉サービス等報酬のトリプル改定に向けては、会員の皆さまのご意見を伺いながら、リハビリテーション医療がより良いものになりますように尽力させていただきたいと存じます。
 今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。

 

 

 

 

地域リハビリテーションの実践・発展・周知
そして協会内外の連携強化に努め 共に未来を築きたい

副会長 佐藤 吉沖

医療法人銀門会 甲州リハビリテーション病院 病院長

 

 協会の皆様、この度副会長に就任させていただきましたこと、ご挨拶申し上げます。このような重責に身の引き締まる思いであります。

 この協会の目的は地域リハビリテーションの実践であり、リハビリテーション医療に携わる者たちが協力し、知識を共有し、患者・利用者だけでなく、地域で生活されるすべての人の生活の質を向上させるために貢献している団体です。私はこれまでの経験と情熱をもって、協会の発展と地域リハビリテーションの普及に尽力してまいります。

 今後は、協会メンバーの皆様と連携を深め、ポストコロナの時代の新たなアプローチや連携により、地域リハビリテーション新時代を目指してまいります。また、協会内外の連携を強化し、地域リハビリテーションの大切さを広く認識していただくよう努めてまいります。共に学び、共に成長し、共に未来を築いていくことが、私たちの使命であると考えております。

 これからも皆様とともに、地域リハビリテーションの進化と発展に努め、社会に寄与していく覚悟でございます。何かご質問やご提案がございましたら、どうぞお気軽にお知らせいただければと存じます。ますますのご協力とご支援を賜りますようお願い申し上げます。

 

 

 

 

先が見えない今だからこそ 次の一歩を踏み出していく

常務理事 井手 睦

社会医療法人雪の聖母会 聖マリアヘルスケアセンター 病院長

 

 斉藤会長の下、2期目の常務理事を務めさせていただくことになりました。新型コロナについてwithなのかpostになるのか想像もつきませんが、先が見えない、今だからこそ次の一歩を踏み出していくべきと感じています。
 未知のウイルスと対峙していくなかで、ヒトは生活のいろんな場面で方向転換を強いられました。「仕事」との向き合い方もそのひとつだと思います。

 

 2022年秋のリハ・ケア苫小牧大会では、「病気と仕事の両立支援」を主催団体シンポジウムのテーマとしています。私たちの領域により近いものとすべく、内容を「病気・障害と仕事の両立支援」にちょっと修正して取り組んでいます。

 

 私自身はこれまでリハ専門医として患者の復職に関わってきましたが、その30年の間に日本人の仕事への姿勢も随分と変化しました。自法人の統括産業医や企業の嘱託産業医として関わるなかで、「働き方改革」というキラキラした言葉だけでは、職場で起こる諸々の問題に対応できないことを痛感しています。

 

 患者・利用者といったクライアントの働き方だけではなく、リハ医療・介護を職域としている会員施設の皆さんのパワーアシストとなる足跡を残せるように、この2年間を費やしたいと思います。

 

 

 

 

地域リハビリテーション推進を通して
生き生きと活動できる地域とは何かを考えていきたい

常務理事 大串 幹

兵庫県立リハビリテーション中央病院 病院長

 

 斉藤会長の下、2023年末より常務理事を拝命いたしました。協会の皆様、どうぞよろしくお願いいたします。
 私は、これまでリハビリテーション医療に関する様々なツールの開発・臨床使用、効果の検証・改善のプロセスを経験し、連携よりも協働、システムよりもネットワークがリハビリテーションの質・量の向上につながることを感じ、学んでまいりました。

 

本協会の主な目的である地域リハビリテーションの推進はまさに、地域で生活する方々を支えるすべての活動や人が有機的につながることから始まるものと考えます。

 

地域で生活するすべての方々がお互いに主体性を尊重しあって生き生きと活動(生活)していただくために、地域で暮らしてよかったと感じていただくために、協会の諸先生方のご協力をいただきながら、私自身も生き生きと学び、考え、活動して参りたいと思います。

 

これからもどうぞご指導のほどよろしくお願いいたします。

 

 

 

 

 

地域リハは多職種全てが対象
今年度地域リハ塾開講し第1期生を育成

常務理事 菊地 尚久

千葉県身体障害者福祉事業団 千葉県千葉リハビリテーションセンター センター長

 

 2021年度途中から常務理事に任命いただきました。当協会の三役として協会のために活動して参りますので、どうぞよろしくお願いいたします。

 

 私は障害児・者支援検討委員会の委員長と地域リハ塾の塾生として活動しております。障害児・者支援検討委員会は障害児・者がリハビリテーションを受け、住み慣れた場所で安心して暮らしていけるよう支援することが目的で、そのための調査と結果に基づいた提言を行っています。

 

 最近の活動としては、障害“児”が“者”になった後のフォローに関する調査、両立支援に関する調査を行っています。

 

 地域リハ塾は、斉藤正身会長が塾長となって、地域リハの活動をリハマインドのもとで活動するための塾で、私は0期生(2018年度)として、他の塾生とともにさまざまな活動を行っています。
 地域リハというと実際に地域で活動しているセラピストのみが対象と思われがちですが、私のようなリハビリテーション科医、急性期・回復期の病院で働くセラピスト、医療ソーシャルワーカー、市町村の保健師、セラピストなど、さまざまな立場の多職種全てがその対象となります。

 今年度は1期生に対する塾を開講するのでぜひ参加してください。

 

 

 

 

 

当協会の試みや考え方を情報提供
わかりやすく楽しく紹介したい

常務理事 公文 敦

医療法人社団康人会 適寿リハビリテーション病院 理事長

 

 広報委員会では、年4回当協会の広報誌を発行しています。

 2020年からの2年間、新型コロナ感染症により、病院や施設の運営・地域リハビリテーションの現場が大きく変わってきました。
 初期段階ではどの施設も、情報や経験、物資が乏しいなか、感染症との闘いが続きました。

 

 広報誌では、院内で新型コロナ感染症が発生した医療機関の対応についてのレポート、協会で実施した新型コロナウイルスによる病院運営への影響調査の概要等、早期からコロナに対する情報提供にも努めました。

 

 診療報酬改定や介護報酬改定におけるリハビリテーション関連団体の要望、当協会で行っている認知症・医科歯科連携等に関する研修のエッセンス、回復期~生活期におけるリハビリテーション効果の調査研究の概要、地域リハ塾卒業生による各地域での活動についても会員施設への情報提供に努めました。

 

 今年度(2022年度)は、地域包括ケア・働き方改革・感染症対策・デジタル化など、わが国の医療政策で重点的に取り組まれている分野において、当協会としての試みや考え方を情報提供するとともに、リハビリテーションに関わる職種や機関・組織が仕事を進めるうえで、参考となるような事例を、わかりやすく楽しく紹介していきたいと考えています。

 

 

 

 

 

 

認知症のケアのコツを広めその方に合った支援を
地域リハ塾や医師会との連携も

常務理事 田中 志子

医療法人大誠会 内田病院 理事長

 

 群馬県沼田市で慢性期医療を軸とした病院、施設運営をしている田中志子です。この度は引き続き、日本リハビリテーション病院・施設協会の常務理事を務めることになりました。担当は認知症対策検討委員会です。

 

 認知症対策検討委員会では、主に認知症対応の研修を行っています。長い歴史のなかで、認知症の方はリハビリテーションを受けることが難しい状況が続いていました。
 しかし、リハビリテーションの病棟にもどんどん認知症の方が増えています。現在では、重い認知症があってもリハビリテーションを受けることが容易な制度になりました。

 

 認知症の対応は難しいと言われていますが、コツをつかめば楽しくケアができます。認知症のケアのコツを皆さんに広めて、認知症の方に合ったリハビリを行えるような支援が出来たらよいと考えています。
 また、地域リハ塾や医師会との連携など協会の新しい取り組みもどんどん発展させていき、当協会を盛り上げていきたいと思います。

 

 微力ではございますが、唯一の女性常務理事として、ダイバーシティの発想を組み込んでがんばりたいと思います。何卒よろしくお願い申し上げます。

 

 

 

 

 

各種委員会活動の基本的情報提供に貢献
可能な限り多くのデータの集積を

常務理事 德永 能治

一般社団法人是真会 長崎リハビリテーション病院 法人本部診療統括

 

 当協会の常務理事に重任しました德永です。

 

 これまで主に調査・検証委員会の委員長として活動してまいりました。最近では本誌183号の巻頭言にて、その活動の概略を紹介し、協会調査へのさらなるご協力をお願い申し上げました。 

 

 本年度(2022年度)から「会員施設調査」が新たな入力システムで始まり、効率的な入力と修正ができるようになります。皆さまの施設の基本的な情報を集約し各施設の動態を把握、またその特徴を明確にすることで、協会内の各種委員会活動の基本的情報提供に貢献できると思います。

 

 2021年度より始まりました「地域包括ケア病棟退棟後の生活期リハ効果に関する実態調査」は、本年度、新たに地域包括ケア病棟協会との共同での解析を計画しております。
 また、平成28年度より継続している「回復期から生活期までのリハビリテーションの効果に関する実態調査」も同様に進行しております。これらの調査結果をリハ・ケア大会苫小牧(2022年)で報告できると思います。

 

 いずれの解析もリハビリテーションの有効性を広く訴えるために、可能な限り多くのデータの集積が必要です。会員の皆さまのさらなる協会調査へのご協力をよろしくお願い申し上げます。

 

 

 

 

 

感染予防を地域に定着し
安全な地域リハを確立

常務理事 平田 好文
医療法人堀尾会 熊本託麻台リハビリテーション病院 理事長・病院長

 

 昨年度(2021年度)は、コロナ禍における地域リハビリテーションのアンケート調査を行い、会員の皆さまには2022年5月にその結果を配信したところです。繰り返された緊急事態宣言により、多くの地域リハ体制が、何度も一過性の機能不全に陥っていたことが判明しました。

 

 今年度はさらに、コロナ禍でも耐えられる地域リハ体制の準備をしていかなければなりません。2年にわたる老健事業の成果を活かして、全国どこでも誰でも、同じように地域リハが受けられるような体制が整備されるように、会員の皆さんとともに前進したいと思います。

 

 また、住民の方々とのつながりをいかに取り戻していくか、に視点を置いて活動していきたいとも考えています。アンケート調査でも、感染状況に応じて各地でさまざまな取り組みがなされていることがわかりました。自由記載欄にて各地のアイデアが記述されているので、調査結果を参考にしてください。

 

 風評被害が怖くて、地域リハができていないところもありました。日頃の地域の方々とのつながりがあってはじめて地域リハ体制の整備が活きてきます。感染予防を地域に定着し、安全な地域リハを確立して、地域の方々とのつながりの再構築を進めたいと思います。

 

 

 

 

 

「リハ・栄養・口腔」三位一体での取り組みを推進
地域リハを質的・量的にもより充実させたい

常務理事 若林 秀隆
学校法人東京女子医科大学 東京女子医科大学病院 リハビリテーション科教授

 

 今回、常務理事と医科・歯科連携推進委員会の委員長を継続することになりました。

 

 令和4年度診療報酬改定において、当協会から要望を出していた歯科医療機関連携加算1の適応が拡充されました。「医科の保険医療機関又は医科歯科併設の保険医療機関の医師が、歯科訪問診療の必要性を認めた患者について、在宅歯科医療を行う、歯科を標榜する保険医療機関に対して情報提供を行った場合」に算定可能となりました。今後は、歯科医療機関連携加算1の算定件数の推移や医科歯科連携の実態を調査する予定です。
 今回の適応拡充を契機に、リハ病院・施設における医科・歯科連携の推進に貢献できればと考えています。

 

 令和4年度は、東京都と兵庫県で歯科医師会との共催で医科歯科連携インストラクター講習会を開催予定です。また、私のライフワークであるリハ栄養を含めて、「リハ・栄養・口腔」の三位一体での取り組みを推進させたいと考えています。

 

 常務理事として、医科・歯科連携推進委員会以外の協会事業にも貢献したいと考えています。川崎市での地域リハにも引き続き取り組み、地域リハを質的にも量的にもより充実させたいと思います。今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。